co.jpの属性ドメインの増加とレンタルサーバーの選択の現状 長野県

co.jpの属性ドメインとレンタルサーバーの選択について、調べてみました。レンタルサーバー元年ともいえる2000年から、2013年までにco.jpの属性ドメインを取得した企業のその後の動向をみることで、何が気付けるか・・・。

2014年9月30日、今日で、「OCNホスティング メール&ウェブ」の提供が終了されます。(2000年6月提供開始、2010年2月販売停止)。時間の経過の中で、レンタルサーバーの選択は、どんな風に変わってきたのか、長野県co.jp属性jpドメインサンプル467件からの調べてみました。

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CO.JPの増加の傾向は、全国の推移、長野県の推移とも似通った曲線。
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2000年にドメインを取得した企業と、2013年までにドメインを取得した企業の、現在のDNSレンタル及びレンタルサーバー選択の違い。

参考:jprs

長野県サンプルデーターは、求人情報などから467件を取得。

長野県を本社とする企業で2000年にco.jpドメインを取得した企業が2014年に選択しているDNSレンタルとレンタルサーバー選択の割合。

長野県を本社とする企業で1996年~2013年にco.jpドメインを取得した企業が2014年に選択しているDNSレンタルとレンタルサーバー選択の割合。

 

※DNSレンタルを行っているISPを提供社名とした。(下図参照)

自社サーバー運用企業については、固定IPの提供元についての調査は行わないこととした。

長野県サンプルデーターは、求人情報などから467件を取得。

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調査方法 複数求人情報サイトより長野県内本社のCO.JP属性jpドメインを収集 ドメイン名から、ネームサーバー(プライマリ、セカンダリ)、ドメイン登録年を収集。

ネームサーバーから、DNSレンタル、レンタルサーバーをgoogle検索。

ドメインを取得後、レンタルサーバーの見直しを行ったことのある企業がどれほどあるかは、表からはわかりません。

求人情報などから、収集した467件のデータは、長野県内の大きい企業のピックアップとなったので、全体における自社サーバー企業の割合が多い結果となったのは、そのような理由からのように思います。

情報収集法を変えて、(長野県にこだわらなくてもいいのかも)社員数による違いというのも調べてみると、別の結果が出てくるように思います。

 

追伸 これを仕上げたくて、いろいろ滞らせてしまいました。感情だけのことなので、笑ってやってください。さっ、月末、頑張って働きます。

追記 統計学で検索していたら、高校 数学1 三学期 基本・・・こんなことやった覚えがない・・・。

 

追記2 探していたら、”オープンデータ” という取組がありました。手一杯ですが、勉強しつつ・・・・。

独立行政法人 情報処理推進機構 (IPA)より

『情報サービス産業におけるビジネスモデルの変化
オープンデータにより、情報サービス産業では付加価値の創造が競争軸となり、これまで
リソースをかけて情報を取得しそれを販売していたようなビジネスモデルは変化を余儀な
くされているというもの。
社会全体の効率化につながる可能性
情報がオープンになることで、イノベーションが生まれ、結果的に社会が効率化するとい
うもの。
民間への波及効果
クラウドソーシングのコンセプトの延長線上で、民間企業の中にも保有するデータを公開
しようという動きが出ているというもの。』

 

 

近くもないけど、遠くもない・・・。

そんな予感で。

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Posted by fujitsuka